RESEARCH ACTIVITY
研究活動

臨床研究の情報公開

拒否機会の保障について

以下に記載の対象者の方は、問い合わせ先に連絡することによっていつでも本研究への参加を拒否することができます。また、研究への参加を拒否されても、診療に関する不利益等を受けることは一切ありません。

2型糖尿病におけるグリコカリックス障害と糖尿病性腎臓病および動脈硬化との関連性の検討
承認番号 2021-194
研究期間 研究機関の長の研究実施許可日~2024年12月31日(西暦)
詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)患者の重症化に寄与する入院前臨床背景およびCOVID-19に罹患した糖尿病患者の重症化予測因子に関する検討
承認番号 2021-159
研究期間 2020年10月5日承認~2025年3月31日(西暦)
詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
微小変化型ネフローゼ症候群(MCNS)における完全寛解に要する日数に対する臨床的・腎組織学的因子の検討-既存試料を用いた観察研究-
承認番号 2021-155
研究期間 2021年9月25日~2023年3月31日(西暦)
詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
慢性腎臓病透析患者におけるミネラル異常・代謝内分泌異常と
臨床アウトカムとの関連:ODCS研究の既存情報・試料を用いた観察研究(ODCS-21)
承認番号 2021-029
研究期間 2021年4月26日~2025年3月31日(西暦)
詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
ベキサロテンによる甲状腺機能・脂質代謝への影響の検討
承認番号 4266
研究期間 承認後(2018年2月21日)~2025年12月31日(西暦)
詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
骨代謝関連マーカーの長期における骨密度変化・骨折発生予測能、骨粗鬆症治療効果判定能の検討
承認番号 2020-140
研究期間 2020年8月28日~2034年3月31日(西暦)
詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
原発性副甲状腺機能亢進症患者における診断時の特徴と治療効果の比較検討
承認番号 2019-072
研究期間 2020年2月10日~2022年3月31日(西暦)
詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
急性腎障害(AKI)を合併する微小変化型ネフローゼ症候群(MCNS)の
臨床学的・組織学的特徴の検討 ー既存試料を用いた横断研究ー
承認番号 2019-074
研究期間 2020年2月10日~2024年12月31日(西暦)
 詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
本邦のADPKD患者におけるCKD5期の実態調査(ADPKD G5レジストリー)
承認番号 2019-078
研究期間 2020年2月10日~2021年3月31日(西暦)
詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
わが国の腎臓病患者における腎生検データベース構築ならびに総合データベース構築に関する研究
承認番号 1594
研究期間 承認後(2008年10月28日)~2028年12月31日(西暦)
 詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
慢性腎臓病に伴う骨・ミネラル代謝異常と無症候性脳血管障害の関連-糖尿病患者における横断的研究-
承認番号 4100
研究期間 承認後(2018年6月29日)~2020年3月31日(西暦)
詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
橋本病合併妊婦における妊娠期甲状腺ホルモン追加量予測因子の検討
承認番号 4070
研究期間 承認後(2018年5月31日)~2023年12月31日(西暦)
詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
J-DOPPS V検体を用いた血液透析患者における還元型アルブミン比率の検討
承認番号 3954
研究期間 承認後~2020年3月31日
詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
IgA血管炎の腎予後予測モデル構築のための国際多施設共同研究
承認番号 3956
研究期間 承認後(2018年1月30日承認)~2021年3月31日(西暦)
詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
血漿中キサンチン酸化還元酵素活性と生活習慣病、動脈硬化との関連性の検討
承認番号 3684
研究期間 承認後(2018年1月25日承認)~2027年12月31日(西暦)
詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
生体腎移植ドナーのインスリン抵抗性と腎機能の予後について
承認番号 3955
研究期間 承認後(2018年1月25日承認)~2023年3月31日(西暦)
詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
血漿オメンチン濃度と肥満,糖脂質代謝異常および動脈硬化との関連性の検討
承認番号 3909
研究期間 承認後(2017年11月30日承認)~2027年12月31日(西暦)
詳細 詳しくは別紙を参照下さい。
脂肪細胞機能異常と骨ミネラル代謝異常・動脈硬化との関連性
承認番号 4417
研究期間 承認後(2019年9月26日)~2029年12月31日
詳細 詳しくは別紙を参照下さい。