大阪市立大学大学院 医学研究科 COE生体情報解析学教室

アメリカでは、１９８４年にネバタ州で強い疲労等を訴える事例が発生し、アメリカ疾病予防管理センター（ＣＤＣ)が調査に乗り出したことをきっかけにＣＦＳ（慢性疲労症候群）について本格的に研究がはじまりました。 日本国内ではあまり疲労についての研究は進んでいませんでしたが、１９９１年、大阪大学の木谷照夫教授を中心に厚生労働省がCFSの調査研究班を発足し、ようやく政府も疲労についての研究に本格的に取り組み始めました。

厚生労働省の疫学調査により疲労感を自覚している人の割合は約６０％にのぼることが明らかになりました（１９９８年）。このように、日常生活において疲労は本当に身近なものであるにもかかわらず、あまりにもテーマが大きく、研究の対象としてこれまで十分には取り上げてこられませんでした。 そこで、渡辺恭良リーダー（現在（独）理化学研究所分子イメージング科学研究センター　センター長、大阪市立大学大学院医学研究科　教授）を中心とした疲労研究班が発足され、よりよい疲労回復方法や過労予防法について研究が始まりました。

大阪市、大阪市立大学他、大手企業１８社および株式会社総合医科学研究所が連携をとり、抗疲労商品の実用化に向けたプロジェクトが発足されました。
抗疲労トクホ（※特定保健用食品。厚生労働省が個別審査し認可される食品）を開発すべく、疲労の定量化を中心に研究がすすみ、現在は「抗疲労」をヘルスクレームとしたトクホについて厚生労働省に申請するに至っています。

大阪市立大学は疲労科学（科学的根拠に基づく疲労の客観的評価方法およびバイオマーカーの開発）研究教育の拠点として21世紀COEプログラムに採択されました。世界最高水準の疲労研究の国際的拠点の形成を目指し、世界中から参加できる国際疲労研究センター、疲労クリニカルセンターおよび抗疲労食薬環境開発センターが設立されています。